空洞充填工法の開発と日本充てん協会～充填技術協会の歩み

空洞充填工法の開発

　昭和40年代、東海地方では亜炭鉱山は殆ど姿を消し、後には多くの採掘跡（古洞）が残されました。古洞の多くは地下浅い所にありましたから、あちこちで陥没や地盤沈下が起こりました。名古屋通商産業局（現、中部経済産業局）ではこのような被害を未然に防止するために、昭和49年に『古洞関連総合施策委員会』を設置して対策にあたりました。この委員会で、古洞の調査・充填材料・充填工法などの関連技術の研究開発が行われ、その業績を引き継いで古洞充填を推進する母体として、昭和52年（1977年）に名古屋通商産業局の主導で『日本充てん協会』が設立されました。主な充填材料に使用されたのは、愛知県瀬戸地域などから珪砂等の選別時に大量に排出されていたキラ（砂キラ）と、同じ地域から産出する山砂利（骨材原料）の選別時に濃縮される粘土（粘土キラと呼ぶ）でした。現在この工法を「キラ充填工法」と呼んでいますが、この工法が成功したのは、キラのように十分に粒度管理がされている原料を充填材に使用した点にあると思われます。充填事業は鉱害防止と未利用資源の活用という二つの側面を持って出発したと言えるでしょう。

　かつて東海地方は日本でも最大の亜炭の産地でした。しかし昭和30年代後半に始まった石炭から重油へのエネルギー転換に伴い、亜炭鉱山は次々に閉山したあとには地下空洞（古洞）だけが残されました。亜炭の採掘は地下100m以内の浅い所で行われたため、特に浅い所では陥没事故や地盤沈下などの被害があちこちで発生しました。このような被害に対しては、「臨時石炭鉱害復旧法（平成14年3月末までの時限立法）」によって復旧工事が行われていましたが、この法律は陥没被害などを未然に防止するためのものではありませんでした。

　昭和40年代になると東海地方でも都市化の波が広がり、各地で開発工事が実施されるようになりました。しかし折角住宅地や公園の造成を計画しても地下の浅い所に古洞があったのでは何時陥没などの事故が起こるか分かりません。このような状況下で主管官庁であった名古屋通商産業局鉱山部では、『古洞関連総合施策委員会』を設置し、名古屋工業技術試験所、鹿島建設、中部電力などの協力を得て、陥没などの被害の予防を目的とした地下空洞充填のための関連技術の開発に取りかかりました。

　そして愛知県春日井市での試験充填、同長久手町（現、長久手市）東部での本格的な充填工事の成功により、新しい充填工法が有効なことが示されました。それからは陥没事故に悩む各自治体や区画整理組合などから充填工事の依頼が相次ぐようになり、委員会の業績を引き継いで、地下空洞の調査から充填までの業務を担当する組織として昭和52年(1977年)に『日本充てん協会』が設立されました。当時、地下空洞の調査・充填技術を持っていたのは日本充てん協会とその会員会社だけでしたから、ほとんどの工事は日本充てん協会の指導で、会員会社の手によって実施されました。

　日本充てん協会の発足以降、会員会社はそれぞれに経験も積み、調査や充填施工の技術も進んで来ました。また日本充てん協会の役割も大きく変わり、各種マニュアルの刊行などを通じて、今までに蓄積された技術を普及し、地下空洞調査や充填施工の指導と評価を行うことに重点がおかれました。

　その後、平成19年(2007年)には名称を『充填技術センター』に変更し、さらに平成22年（2010年）5月、『一般社団法人充填技術協会』として地下空洞全般に関わる調査・充填技術および地盤環境関連技術も含めて、地盤に関わる「安全・安心」を達成するための協会として発足いたしました。このような理念のもと、本協会はこれまで以上に皆様のお役に立っていきたいと考えております。

年表